経営学研究科 Graduate School of Business

学びの 特長

本研究科では、経営学・商学・会計学分野でわが国をリードする人材の養成、経営諸科学に関する高度な研究成果の発信をめざします。

また、グローバルビジネスというコンセプトを軸にして、さまざまなプライベートセクター、さらに海外の教育・研究機関等との共同プロジェクトを行い、新たな学問の創造をめざすとともに、アジア有数の国際ビジネス都市・大阪を基礎とした情報発信拠点としての発展に取り組みます。

グローバルビジネス専攻 入学定員

博士前期課程 博士後期課程
20名 6名

※定員は予定

養成する人材像

博士前期課程
  1. 経営諸科学および会計学に関する専門知識を有し、将来の研究者をめざす意思と忍耐力、研究能力を有する人材を養成します。
  2. 金融・流通および地域企業・都市発展に関する専門知識を有し、将来の研究者をめざす意思と忍耐力、研究能力を有する人材を養成します。
  3. 現代のビジネスとビジネス社会における諸課題を自ら発見する課題発見能力、それらの解決に向けた政策提言能力、変革マインドを兼ね備えた高度職業人を養成します。
  4. 一般企業のみならず、公的機関や非営利組織において身に付けた専門知識を活かし、能力を発揮し活躍できる人材を養成します。
  5. アジアと日本との経済的連携を強めるための人材(アジア・ビジネスと関わるビジネスパーソン、ブリッジ人材、コンサルタント、ジャーナリスト、公務員、ボランティアなど)を養成します。
博士後期課程
  1. 経営諸科学および会計学に関する高度な専門知識と研究能力を有し、さらに教育に対する高い関心を有する自立した研究者を養成します。
  2. 金融・流通および地域企業・都市発展に関する高度な専門知識と研究能力を有し、さらに教育に対する高い関心を有する自立した研究者を養成します。
  3. 一般企業のみならず、公的機関や非営利組織において、自らの課題発見能力、それらの解決に向けた政策提言能力を有し、変革マインドを十分兼ね備えた高度職業人を養成します。

本研究科の特色は、経営学・商学・会計学の各分野の科目を再編成し、タテ軸に「戦略経営」・「経営情報」・「国際ビジネス」・「産業創造」・「パブリック・環境経営」の5つの今日の社会的ニーズに適合させる学際分野、ヨコ軸に「経営」・「会計」・「金融・流通」・「産業・地域」の4つの既存の学問体系に科目を分類した点です。
例えば、「国際ビジネス」×「金融・流通」、「パブリック・環境経営」×「会計」というように、学生が各自の研究テーマに合わせて複数の専門知識を総合的に履修できるような科目体系を提供します。

大学院経営学研究科 マトリックス型科目体系

学際分野 専攻の学問分野
経営
経営学に関する基本的な知識と応用的な知識を提供する
会計
会計学に関する基本的な知識と応用的な知識を提供する
金融・流通
金融・流通に関する基本的な知識と応用的な知識を提供する
産業・地域
産業・地域に関する基本的な知識と応用的な知識を提供する
戦略経営
戦略的な経営の視点からビジネスに関する知識を提供する
  • 経営管理論
  • 経営史
  • コーポレート・ファイナンス論
  • 経営戦略論
  • マーケティング戦略論
  • 人的資源管理論
  • 組織行動論
  • 企業戦略論
  • 経営組織論
  • 原価計算論
  • マーケティング論
  • 消費者行動論
経営情報
情報システムなど経営情報の視点からビジネスに関する知識を提供する
  • オペレーションズ・ マネジメント論
  • 証券分析論
  • 財務会計論
  • 企業分析論
  • 税務会計論
  • 中小企業会計論
  • 管理会計論
  • 統計分析論
  • 産業統計論
国際ビジネス
国際的な視点からビジネスに関する知識を提供する
  • 国際経営論
  • 国際会計論
  • 国際金融論
  • 貿易論
  • 国際産業立地論
産業創造
新たな産業創造の視点からビジネスに関する知識を提供する
      • 金融機関論
      • 流通組織論
      • マーケティング経済論
      • 産業論
      • 地域経営論
      • 地域再生論
      • 地域経済論
      • 産業集積論
      パブリック・環境経営
      パブリックセクターの経営や環境経営・戦略の視点からビジネスに関する知識を提供する
      • 公会計論
      • 社会関連会計論
      • 環境政策論
      • 技術論

      アジア・ビジネス研究プログラム

      現在、日本経済をより発展させる上で、日本企業のアジア進出、アジア企業との連携、ビジネスや観光等を通じた人的交流の促進がますます必要となっています。本研究プログラムでは、アジアと日本との経済的連携を強めるための人材育成を促進するため、アジア・ビジネスの歴史と現状を分析し、先進的事例と実践的な課題を研究します。
      アジア・ビジネスと関わるビジネスパーソン、ブリッジ人材、コンサルタント、ジャーナリスト、公務員、ボランティアなどの職業を志向し、アジア・ビジネスの現状と課題、アジアと日本との経済交流に強い関心を有している方々を求めています。

      研究テーマ 教員名
      「経営倫理への行動科学的アプローチ、使命的職業観」 上野山 達哉 教授
      「戦略的ブランド・マネジメント、地域ブランディングに関する研究」 小林 哲 教授
      「多国籍企業の立地展開と国際分業」 鈴木 洋太郎 教授
      「中小企業における財務会計の理論と実務」 辻 峰男 教授
      「日本電力産業経営史、大阪を中心とした産業集積地域の歴史的考察、生産システムの歴史的考察」 中瀬 哲史 教授
      「電子商取引、購買者行動の確率モデル」 中山 雄司 教授
      「企業の社会環境情報開示の理論と実務(社会環境会計論)」 向山 敦夫 教授
      「地域経済、都市と地方の持続発展に関する研究」 松永 桂子 准教授

      学位

      博士前期課程 博士後期課程
      「経営」・「会計」関連分野 修士(経営学) 博士(経営学)
      「金融・流通」・「産業・地域」関連分野 修士(商学) 博士(商学)
      アジア・ビジネス研究プログラム 修士(グローバルビジネス)

      標準修業年限

      博士前期課程:2年、博士後期課程:3年

      会計の本質に触れ、深い見識を身に付ける

      私は学部時代から公認会計士資格取得をめざしていたこともあって、会計を中心に勉強を進めていましたが、会計処理の仕方や会計に関する知識を覚えただけであって、会計の本質を本当に理解できたとは思えませんでした。そこで、さらに会計についての理解を深めるために、日本の会計だけでなく、近年のグローバル化に伴って重要視されている国際会計基準(IFRS)のような海外の会計についても深く研究ができる本学大学院への進学を決めました。現在は、日本の会計基準と国際会計基準のコンバージェンスおよびアドプションを巡る動きを研究テーマとし、公認会計士試験の勉強もしながら研究を進め、日々知識の研鑽と向上に励んでいます。

      大阪市立大学大学院 経営学研究科 グローバルビジネス専攻 前期博士課程修了
      (2021年3月修了)
      福田 雄介 さん

      アイリスオーヤマ/ミキハウス/川島織物セルコン/ベルーナ/SCSK/(医)錦秀会阪和第二泉北病院/近畿大学病院/大阪府/箕面市/西宮市/大阪市立大学、和歌山大学、同志社大学、近畿大学などに研究職として就職/Aerie Pharmaceuticals Inc/KSM/MJE/NTTデータ経営研究所/オムロンソーシアルソリューションズ/スペクトラ・フィジックス/塩野義製薬/日清紡ホールディングス

      ※新大学の取得可能な免許・資格等は予定であり、今後変更の可能性があります。